八千代松陰高等学校野球部ＯＢ会の皆様におかれましては、益々ご健勝のこととお喜び申しあげます。日頃よりＯＢ会の活動にご理解・協力いただきまして、大変ありがとうございます。
　さて、野球部ＯＢ会は、母校野球部の健全な発展と強化に向けて側面的な支援を行なうことと、会員相互の連帯を期することを目的に活動を行なって参りましたが、会員の皆様へのＯＢ会活動のお知らせにつきましては、文書の発送と定期総会による手段しかありませんでした。数年前から、ホームページを活用した情報の発信と収集が課題となっておりましたが、今回ようやくホームページが立ち上がりましたので、今後はこれを大いに活用して更なる母校野球部への支援を進めるとともに、松陰らしい野球部ＯＢ会づくりにご協力いただければ幸いです。
　なお最後に、このホームページ作成にご協力いただいたＯＢの皆様、学校側の関係者の皆様に御礼を申しあげ、ご挨拶とさせていただきます。

2013年５月18日

第１章　総　則

本会は「八千代松陰高等学校野球部OB会」と称し、事務局を八千代松陰高等学校内に置く。

第２条　目　的

本会は、八千代松陰高等学校硬式野球部の初代監督である、故山下章先生の遺志を受け継ぎ母校野球部の健全な発展と強化に向けて側面的な支援を行うことを目的とし、併せて会員相互の連帯を期することとする。

第３条　事　業

必要に応じて次の事業を行なう。

①現野球部の活動に対する協力および支援
②目的達成のための会合・会議の開催
③その他目的を達成するための行事・事業

第２章　会　員

第４条　資　格

１.八千代松陰高等学校野球部に在籍したことのある者。
２.八千代松陰高等学校野球部を指導された教職員。
３.上記以外にも､本会の目的に賛同し､役員会の承認を得た者を特別会員とすることができる。

第５条　会　員

１.会員は､第11条に定める会費規定に従い､遅延なく会費を納入しなければならない。
２.会員は､氏名･住所･連絡先等を変更した場合は､速やかに事務局まで連絡するものとする。

第３章　役　員

第６条　役員と任務

本会に次の役員を置く。

◎相談役　若干名
①会　長　１名 本会を代表し会務を総括する｡
②副会長　２名 会長を補佐する｡
③幹事長　１名 各期幹事との連絡・調整と役員会の統括･運営を担当する｡
④会　計　２名 本会の会計を担当する｡
⑤監　査　２名 会務および会計を監査する｡
⑥事務局　１名 会務の全般を担当する｡
⑦幹　事　各期２名　各期の代表として､相互の連絡･調整を行なう｡

第７条　選出方法

１.会長･副会長は役員会において幹事の互選とし、総会において選任する｡
２.幹事長･会計･監査･事務局は役員会において幹事の互選とし､総会の承認を得て選任する｡
３.幹事の選任については、各期ごとに行う。

第８条　任　期

役員の任期は２年とし、再選を妨げない。欠員を生じたときの後任者の任期は前任者の残りの期間とする。

第４章　組　織

第９条　構　成

１.役員会

役員会は第６条の役員によって構成され､随時会長が招集し､本会の運営に必要な事項を検討する。なお、急を要する事項など、総会に付議する余裕がない事項は役員会で協議・決定し総会で報告する。
役員会の議決は出席者の過半数をもって成立するものとする。

２.総　会

総会は定期総会および臨時総会とし､本会の最高決議機関として､全会員をもって組織する。
定期総会は毎年１回(７月)開催し､臨時総会は必要に応じて会長が招集し､必要事項を決議する。
総会の議決は出席者の過半数をもって成立するものとする。

３.同期会

各期ごと、幹事を中心に開催し、会務遂行のため連携をとる。

第10条　総　会

定期総会では次の事項を報告・審議・決定する。

①会務の報告
②会計報告(決算報告)
③事業計画・予算
④役員の選任
⑤会則の変更
⑥その他必要な事項

第11条　会費と納入方法

１.本会の会費は、以下の通りとする。

①学　生　年会費　２，０００円
②社会人　年会費　５，０００円

２.特段の事情がある人は、会費の免除を申し出ることが出来る。
３.納入方法は、ＯＢ会専用口座への振込(各期ごと可)とする。
４.納入期間は、７月の定期総会から１２月末までとする。

第12条　会　計

本会の会計は会費及び寄付金及びその他の収入をもってあてる。

第13条　会計年度

本会の会計年度は毎年４月１日に始まり翌年３月３１日に終わる。

第14条　予算の決定および決算報告

毎会計年度の予算は、役員会で審議・決定し総会の承認を得なければならない。
決算については、監査役の監査を経て総会で報告し、承認を得なければならない。

第５章　付　則

本会則に定めるもののほか、必要な事項は役員会において協議・決定し、総会で報告する。
本会則は、平成１９年７月１日に制定し実施する。
平成２０年７月６日　一部改定
平成２９年７月１日　一部改定